妊娠すると赤ちゃんと会える日を楽しみに過ごす毎日が始まりますが、仕事をしている人は産休について検討し始めると思います。
また、産休以外にも産後に使える育児制度なども調べる必要があるでしょう。
この記事では妊娠中・産後に使用できる制度の例や、職場復帰のために妊娠中にしておくべきことを解説していきます。
働くママを守ってくれる法律を知っておく
現在の日本には母体保護法という法律があり、その法律が妊娠中・産後の女性を守ってくれます。
妊娠したからといって退職を勧められるようなことは、禁止されているのです。
妊娠を理由とした解雇の禁止
会社では妊娠を理由とした解雇は禁止されていますし、本人が配置転換を希望した場合にはその要望に答えなくてはいけません。
力仕事や長時間の立ち仕事がない部署への移動は、もちろん希望できるのです。妊婦の方に力仕事させるのは、どうしても無理がありますからね。
通院休暇・時差通勤・勤務時間の短縮
妊娠中は月に1〜2回の健診のための休暇が認められており、事業主は本人が希望すれば時差出勤や勤務時間の短縮を認めなければいけない義務があります。
産前産後休暇・育児休業が取得できる
産前6週間、産後8週間は連続して休むことができ、育児休暇については休業中の最初の半年は給与の67％、それ以降は50％が雇用保険から支払われます。
育児中の時短勤務
生後3年未満の子供がいる労働者は、勤務時間の短縮を申請できます。
法律とは別に会社の制度がある
ここまで紹介した妊娠・育児のための制度は最低限どの会社でも守られるべきことですが、会社によっては女性が働きやすい環境を整えるために、法律よりも充実した制度を設けています。
- 産前産後休暇が長い
- 在宅勤務を認める
- 育児休暇の延長が取れる
- 自宅から通いやすい勤務地に勤務先を変更できる
自分の会社の制度を事前に確認し、使用できる制度は使うようにしましょう。
仕事を続けるために妊娠中にやっておきたいこと
多くの女性は産前産後休暇と育児休暇を利用して、産後も仕事を続けたいと考えているでしょう。
ここでは、産後の仕事のために妊娠中にできることを紹介します。
引き継ぎをしっかりする
自分の仕事の引き継ぎをしっかりと行い、誰が引き継いでも業務ができるようにマニュアルなどを整えましょう。
産後も働き続ける意思を周囲に伝えておくことも大切です。
妊娠中に保育所を探しておく
お住まいの地域によっては、保育所が不足していることがあります。
赤ちゃんが生まれるまで保育所の申請はできませんが、産後すぐに申し込みができるように希望する保育所を探しておきましょう。
希望通りの保育所に入れない可能性も考慮し、最低でも第三希望までは希望の保育所を決めておきます。
通勤・通園は毎日のことになりますので、自宅と職場からの距離に重点をおくと良いでしょう。
子育ての助っ人を探しておく
保育所が見つかっても、仕事をしながら子育てをするには助っ人が必要です。
子供が病気にかかってしまった時、残業になってしまった時などには夫婦だけでは対応できない状況が発生する可能性もあるのです。
助っ人は実母や姑が理想的ですが、どちらにも頼れない場合にはベビーシッターサービスなどをピックアップしておくのも良いでしょう。
まとめ：妊娠と仕事の両立について！妊娠中・産後に使用できる制度をご紹介！
今回は妊娠と仕事に関する法律や制度を紹介いたしましたが、何より大切なことは「妊娠中は不安定な体調であることを自覚」して、無理をしないことです。
経過が良好だから大丈夫だと無理のある働き方を続けた結果、切迫早産や妊娠高血圧症候群になってしまい、何ヶ月も入院することになってしまったなどの事例も珍しい話ではありません。
