誰もが予期しなかった事態が起きている2020年。
新型コロナウイルスによる影響を受け、困難な状態になってしまっている人は数え切れないほどいますが、「2020年に不妊治療を始めようと思っていた」夫婦にも大きな混乱を招いています。
特に女性が30歳を超えており、時間的に余裕を持っているとは言えない方にとっては、このダメージは大きいと言えるでしょう。
この記事では、新型コロナウイルスの感染拡大による、「30代の妊活への影響」を解説していきます。
新型コロナウイルスの感染拡大と不妊治療
2020年4月に発令された緊急事態宣言により、多くの施設の使用が控えられました。緊急事態宣言が解除された後も、警戒は続いています。
短期的な影響であれば、自分自身はもちろん妊娠後の胎児への感染リスクを避けるために妊活を休止するという選択をとるべきですが、残念ながら新型コロナウイルスの収束は現段階で誰にも予知できない状態です。
現状が悪化する可能性も否定できないため、妊活に限らず多くの決断が困難な状況であると言えます。
注意するべきなのは病院で集団感染が起きたときの対応
緊急事態宣言が解除された後、新型コロナウイルスとの戦いが長期化することを多くの人が認識し、多くの企業・店舗・クリニックは運営を再開しています。
それでも感染リスクはどこにでもある状態に変わりありません。特にクリニックや病院のように毎日多数の人が集まる場所は、集団感染のリスクも高くなってしまいます。
そこで注意するべきことは、クリニック内で集団感染が発生した場合にはクリニックがどのような対応を取るかです。
今の状況に合わせ、多くのクリニックでは集団感染時の対策をすでに決定しています。
万が一集団感染がクリニックで発生した場合に治療が中止になった場合の治療費について、採卵周期中の場合の処置方法など細かな確認をしておきましょう。
このような事情で治療が中止になった場合は、ほとんどのクリニックでは中断した治療費用の請求をしないように定めているようですが、事前に確認しておけば金銭的負担だけが残るようなことを避けられますね。
自分自身も可能な限り感染リスクを下げる生活を
現段階では新型コロナウイルスは未だ不明なことが多いため、感染リスクを下げるためには政府が推奨している3密を防ぐ生活を続ける以外の方法がありません。
もちろん自分が感染してしまった場合は、妊活を中断することになりますし、その期間が数週間なのか数ヶ月なのかも想定できない状況です。
可能なだけ人混みを避けたり、マスクの着用と手洗い消毒をして、新型コロナウイルスにならないための生活を心がけるようにしてください。
新型コロナウイルスと不妊治療助成金
2020年度は新型コロナウイルスの影響を考え不妊治療を休止した、またはクリニック側の都合で休止するしかない状況になってしまった方のために、厚生労働省では不妊治療助成金の対象年齢を1歳引き上げました。
多くの不妊治療中の夫婦が、治療引き伸ばしを余儀なくされたことが理由だとされています。
【不妊治療助成金の新型コロナウイルスに影響による変更内容】
- 治療開始時の妻の年齢を43歳未満→44歳未満に変更
- 助成回数は、初回助成時の治療期間の妻の年齢が40歳未満で6回→41歳未満で6回
不妊治療を休止するリスクについて
このような状況を想定することは不可能であり、不妊治療の継続について多くの夫婦が悩み自分たちで結論を出しています。
不妊治療を休止することで通院などの回数が減り、新型コロナウイルスへの感染リスクを減らすことができるかと言えば、感染のリスクは職場・通勤・買い物などでも考えられるものなので、そうとも言い切れないのです。
ここでは逆に、不妊治療を休止することで発生する妊活のリスクも知っておきましょう。
女性が妊娠できる確率は30代で急降下
自然妊娠の場合での統計ですが、女性が1ヶ月で妊娠できる確率は20代で約25%〜20%、30代前半で約20%〜15%、30代後半になると約10%まで下がってしまいます。
30代は女性が妊娠できる確率が急降下してしまう年齢なのです。ちなみに40代になるとその確率はさらに減り、約5%以下になります。
つまり、30代で不妊治療や妊活をしている人にとって、1年程度妊娠への活動を休止することは、非常に大きなリスクになる可能性があるということです。
まとめ:新型コロナウイルス騒動と30代の妊活事情について
30代の妊活の休止は子供がほしい夫婦にとっては、非常に大きなリスクであることをお伝えいたしました。
新型コロナウイルス騒動の収束が見えない今、不妊治療・妊活をどう進めていくかは夫婦でしっかりと話し合い、悔いのない選択をする必要があるでしょう。